英語四技能入試は改革の切り札か?

雑誌『英語教育』(大修館書店)の2018年11月号「英語教育時評」に、「四技能入試は改革の切り札か?」というコラムを寄稿した。掲載から一定期間が過ぎたので下書き原稿を転載する。

なお、読者の便を考えて、リンクや参考情報を挿入している。

四技能入試は改革の切り札か?

寺沢拓敬(関西学院大学准教授)

 8月、外国語教育メディア学会(LET)のパネルディスカッション「大学入試改革は、高校英語教育での四技能統合を推進するのか?」に登壇した。今回はそこで話した内容について書きたい。

 まず、結論から。外部試験導入論議には、政策論であるという自覚が決定的に足りない。技術的・手続き的に深刻な問題点があることは既に(本誌以外の媒体で!)多くの蓄積がある(例、南風原朝和編『検証 迷走する英語入試――スピーキング導入と民間委託』岩波書店)。一方、あまり指摘されないのが、政策論的に見ても問題含みという点である。

 この改革の政策論らしさは、「四技能試験の波及効果」論法によくあらわれている。曰く、センター試験を四技能入試に置き換えれば、高校現場の英語教育が変わり、ひいては日本人の英語力がバランスよく向上するという議論である。テスト形式の変更という政策的介入によって、英語力向上という目標を達成しようという話であり、典型的な政策論である。「タバコ税を引き上げて喫煙人口を減らそう」とか「官製婚活パーティで出生率を上げよう」という公共政策と発想は全く同じである。

 「入試が良くないから英語指導が改善しないんだ」という不平不満は昔からある。一見すると、入試を変えれば四技能指導は浸透しそうな気もする。今回の導入議論では、http://terasawat.hatenablog.jp/entry/2018/07/31/153429「波及効果」(ウォッシュバック)というテスト研究の用語も用いられて、一層のもっともらしさを獲得している。しかし、政策研究者の私からすると、根本的におかしな部分が目につく。

続き・・・

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