「部活=学校」である必要はない!?地域が主体となって子供たちのニーズに応える 「総合型地域スポーツクラブ」視察レポート !!

「部活=学校」である必要はない!?地域が主体となって子供たちのニーズに応える 「総合型地域スポーツクラブ」視察レポート 

従来から学校教育の一環として行われ、日本のスポーツ振興を草の根から支えてきた「運動部活動」。しかし近年の少子化とともに、地域によっては、また競技・種目によっては部活動の存続そのものが難しくなり、廃部・休部を余儀なくされるケースも増えています。意中の部活動が存在しないために、「やりたいスポーツができない」「好きな競技を続けられない」という子供たちは決して少なくありません。

このような状況のなかで、子供たちがスポーツをする機会を確保するにはどうしたらいいのか? その答えの一つとして期待されているのが、「地域との連携による部活動運営」です。

平成30年7月14日、鈴木大地スポーツ庁長官は愛知県半田市にある総合型地域スポーツクラブ「ソシオ成岩(ならわ)スポーツクラブ」を視察しました。その様子をレポートします。

学校部活動の限界

現在、以下のような課題に悩まされている小中学校の運動部活動が増えています。

  1. ニーズの多様性 
    子供たちが取組みたいスポーツは多様性があります種目そのものが多様化する一方で廃部・休部によりその選択肢が減少しています。また、より高いレベルで記録にチャレンジしたい子もいれば、自分のペースで身体を動かしたい子もいるなど、部活動への向き合い方もさまざまです。
  2. 生徒数の減少
    ますます進む少子化によって小中学校では子供の数が減り、学級数・学校数の減少が進んでいます。部員が足りないために部活動が成り立たなくなり、廃部・休部に追い込まれるケースも少なくありません。「やりたいスポーツがあるのに部活動が存在しない」という環境では、子供たちの運動離れも懸念されます。
  3. 教員数の減少と負担増
    教員の減少により、部活動の顧問をする教員の負担増も問題になっています。また、特定のスポーツを専門的に指導できる教員が減少しており、競技経験のない(少ない)教員が顧問を務めざるを得ないというケースも。指導を受ける子供たちにとっても、決してよい環境とは言えません。

運動部活動の現状を鑑みると、従来の形での運営では遅かれ早かれ限界を迎えます。このような部活動のピンチを救うため、平成30年3月にスポーツ庁が策定したのが「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」です。  続き・・・